アメリカ・タワー・レコード倒産

の原因がネット配信等の普及によるものというのが通説だけど、それも一因かもしれないけどもっと他のことに原因があると思う。

これから書くことはアメリカの現状とは合わないことかもしれない。日本にしか当てはまらないことかもしれない。でも近々日本でも大型店のあり方が倒産も含め変わるはずだ。


 だいたいひとつのCDが100万枚以上売れることが異常なのだ。

 日本で考えてみれば人口一億ちょっとで100万枚ということは、赤ん坊も含めた日本人の100人に一人はそのCDを買っていることになる。冷静に考えれば誰でもおかしいとわかるはずだ。

 アメリカは知らないが日本では何百万枚売れた、というのはあくまで出荷枚数のこと。実際に売れたわけではない。大型店には取次店からあなたの店の割り当ては何百枚というふうに勝手に送ってくる。それで盛大にディスプレイして売れているように見せて下さい、ということだ。
 
20数年前に大型店に務めていたことがあったけど、何度赤伝(返品伝票)を書かされたことか。
 多分今ではもっと状態は悪くなっているだろう。

 実際、実売100万枚超えたなんとかヒカルの時には「実売100万突破!」と新聞記事に載った。実売、と明記されたのはその時だけだ。実売で100万超えたのは本当に驚異的だったんだろうね。

 ある種の音楽が、その国の人口の何百分の一の枚数売れないとだめだ、そういうふうになったのはいつからだろう。
 音楽なんて多種多様、人の好みだって多種多様、100人に一人買う音楽なんて最初からろくなものじゃない。

 せいぜい売れて一万枚がいいとこのはずだ。

 マーケティングだか経営戦術だかなにか知らないけれど、音楽は大企業の経営戦略にはなじまないもののはずだ。

 本当は売れていないものを売れているように見せかけて、売れているような空気づくりばかりに力を使う。
 
 そのしっぺがえしがたぶんもう来ている。

 長いな。
 
 続けます。

 次回は前回の個人商店の問題と、ネット配信の問題ではないネット社会の大型店にもたらしていると思われる影響について考えてることを。

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